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Miyabi Lifestyle Blog

M.P.C ~it's not fan to be life. ~

ディズニーの裏事情知ってますか?

本題に入る前に、注目するテーマパーク事業について、オリエンタルランドにおける位置づけを確認したい。
事業は2014年度で売り上げの83%、営業利益の87%を占めており、同社の中核事業となっている。
ホテル事業も1割以上の規模を持つが、パーク来園者が対象顧客となることを考えると、テーマパーク事業の成否にすべてが左右されることになる。
要するに、テーマパークの売り上げが全体のシェアの9割をも占めているということです。
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2010年以降営業利益が急増

事業別の営業利益をみると、2010年度以降営業利益が急増している。

2000年前後の大型投資における償却が減ったことも一因であるが、減価償却費を含めたEBITDAマージンでみても大幅に改善している。同時期に売り上げが増加していることからも、テーマパーク事業が固定費割合の高いビジネスであることがうかがえる。

2010年以降頻繁に値上げ

値段を上げることで本当に好きな人しか来ないようにする、篩にかけている。
これまでのチケット価格の推移をみてみよう。

1Day Passportの価格はディズニーシー誕生をきっかけに2000年に一度値上げされたが、2000年代はその後2006年に実施されたのみであった。入園者数の伸び悩みや国内の景気低迷が背景にあったと思われる。
しかし、2010年代になると、2011年4月、2014年4月、2015年4月、2016年4月(予定)と頻繁な値上げが実施されている。
なお、データのみではイベント特需などの影響があるため正確な影響は把握できないが、これまで値上げ後に入園者数が減少したのは、2007年度(2006年9月値上げ)と2011年度が挙げられる。

米国のチケット価格は1万円

チケット価格に関しては、世界的にはもっと高い価格が設定されているとの指摘がなされている。

米国では現在
105ドル(Disney World Magic Kingdom、2015年平均レート約1万2700円、2013年レート約1万300円)
香港ディズニーランドは539香港ドル(2015年レート約8400円、2013年レート約6800円)
上海ディズニーランドは平日370元(2015年レート約7200円、2013年レート約5800円)
ピーク期499元(2015年レート約9700円、2013年レート約7900円)と、日本より高い。

これまでの価格推移をみると、米国では2000年代後半にほぼ毎年値上げを行っている。同様の観点からみれば、日本ではデフレ期間にできなかった値上げを今実施しているとみることもできる。

消費者物価指数をみると、円安や燃料高など様々なコストアップ要因があるにせよ、2012年度以降全体的に物価が上昇、これまでと比べて値上げを受け入れやすい環境にあるといえる。

日本は土産で稼ぐ

ディズニーリゾートの運営方針は米国から輸入したものだが、オリエンタルランドは日本独自の経営方針を構築した。顧客が消費する額のうち、チケット収入は4割程度で、飲食と商品の売り上げが6割を占める。

米国ではチケット収入が5割以上であることから、日本においては、お土産などの商品販売が重要となっていることがわかる。

商品部門は利益貢献度も高い

では、利益貢献の高い分野は何か。そのほかの営業費(営業資材費、施設更新費など)、および人件費は大部分がアトラクション運営費にあたると想定され、コストのうち過半数を占める。一方、飲食部門や商品部門の原価は合わせて3割程度と、売上構成比と逆転している。

つまり、利益率でいえばアトラクション部門よりも商品販売部門、飲食部門のほうが高いことになる。

しかし、一つ問題を挙げるとすれば、飲食や商品販売はあくまでも変動収入という点だろう。テーマパークの本質である固定費に対応すべきアトラクション部門での収入が少ないのは、リスクが高いともいえる。

チケット収入の利益貢献度が上昇

ここで、各部門の成長への寄与度について考えてみたい。2008年度以降商品販売部門が売り上げと利益の成長をけん引してきたが、イベントの有無にも影響されやすいうえ、永続的な成長は難しい。

また、利益成長への寄与度という点でも、チケット収入を伸ばすほうが確実である。費用構成を思い出してみたい。

商品販売や飲食のコストは変動費が多かったのに対し、アトラクション部門の費用は固定費が多く、売上増加分はそのまま利益につながる。そのため、近年の営業利益に占める割合でみれば、チケット収入の比率が増加していることは間違いない。

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チケット価格値上げの壁

では、チケット価格はどこまで上げることができるだろうか。

企業として利益を最大化することを考え、以下に3つの試算パターンを示す。なお、2014年度の入園者数は3138万人である。

(チケット1万円のときの入園者数、チケット以外の客単価動向)
 ケース1(2400万人、チケット以外の客単価は増えない)
 ケース2(2400万人、チケット100円上昇につき商品・飲食の単価が1%上昇)
 ケース3(2500万人、チケット100円上昇につき商品・飲食の単価が1%上昇)

ケース1では売り上げは減少を続け、営業利益はチケット価格9000円程度を境に減少に転じる。

ケース2では売り上げ、営業利益ともに1万円前後で減少に転じる。

ケース3では1万1000円でも売り上げ、営業利益は増加を続ける。

結局のところ消費者の動向次第であり、今後のことは予測できないものの、営業利益はまだ増加の余地があることから、さらに値上げが実施される可能性は高い。

大部分の入園者は割引を利用

なお、チケット価格の値上げに際し富裕層のレジャーになるのでは、という指摘もあったと思うが、チケット客単価から換算すると7割以上の人が何らかの割引を適用されていることになる。

割引価格も上昇することは確かだが、正規料金が高い分割引による集客力も高まるだろう。

まとめ

結論としては、需給調整による混雑緩和や利益の観点から、ディズニーのチケット価格が今後も値上げされる可能性は高い。

好調なUSJをはじめ、主要各社が2016年に値上げを実施したことも、消費者の相場観を押し上げている。

なおUSJは2014年以降3回(+消費税対応1回)、ハウステンボスは3回値上げを実施している。オリエンタルランドの動向も含め、今後もテーマパークの価格改定は話題の的となりそうである。

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余談

実は、ディズニーのどこかに、入れる人が決まっている、会員制のバーがあります。
「クラブ33」猷逸ディズニーでお酒が呑める場所があり、そこでは、ジャニーズやAKBが合コンしていましたり、未成年が飲酒をしたりしているんです。

みなさん知っていますか?笑